アーリーリタイアと呼ばれる新しい生き方を知っていますか？
在宅ワークや田舎から都会の仕事をするなど、あらゆる「新しい働き方」が今私たちの周りにはありますが、アーリーリタイアも、新しい生き方のひとつです。
今回はアーリーリタイアについて特徴や必要準備などをまとめて、詳しく解説しています。アーリーリタイアをしたいと考えていた方や、気になっている方は特に必見です！
【早期退職のこと？】アーリーリタイアとは定年前退職のこと
アーリーリタイアとは早期退職を意味し、定年を待たずに仕事を辞めて引退することを意味する言葉で、人によっては「定年前退職」という方も少なくありません。
アーリーリタイアをする年代に多いイメージは40代から50代と、少し高めの年代のイメージもありますが、最近では20代から30代でもアーリーリタイアをしているのです。
アーリーリタイアとよく似た用語『セミリタイア』との違い
セミリタイアとは、「自分の時間や生活を楽しみながら仕事でも収入を得る」という意味の言葉で、大橋巨泉さんが1990年に発言したことがきっかけで知られる表現です。
いわゆる会社員を辞めてフリーランスとして活動を始めた方がこちらの「セミリタイア」に該当するでしょう。
主な条件としてあげられることは、自由な生活を送りながら収入を得るということなので、メインの仕事がなくなったことで時間は増えますが、安定的には稼げないということが大きなデメリットです。
アーリーリタイアとの違いは、次の2つが該当します。
- 半分引退した状態で悠々自適に暮らす
- メインの仕事は辞めるが緩やかに仕事を続ける状態
セミリタイアでは緩やかに仕事を続ける状態であっても、既述にもあるようにメインの仕事がなくなるので、安定はできません。だからこそセミリタイアでも貯金や資産が重要になるのです。
また、セミリタイアにはFIREとよばれる生き方もあります。
FIREとは、早期退職でサラリーマン（会社員）としての仕事を辞めて人生設計を始めるFinancial Independence とRetire Earlyの頭文字をとった言葉です。
基本的なコンセプトはセミリタイアと変わりなく、資産運用などを用いた暮らしを築いていくので、ある程度以上の暮らしが実現できます。毎月の収入が少し減っても構わないから時間と生活が欲しいという方はFIREが最適でしょう。
アーリーリタイアの特徴とそれぞれの年代で比べてみよう
アーリーリタイアの特徴は、仕事を完全に辞めた状態を指すので貯金や資産が生活をしていくのに必要ですが、近頃は30代前半でもそういった「早期退職」を済ませている方も少なくありません。
では、実際に30代から50代、60代とアーリーリタイアをする実際の特徴を比べてみましょう。
30代でのアーリーリタイアは可能！決め手は計画と毎月の支出額
30代でアーリーリタイアをするとなると、40代や50代、60代でリタイアするよりも突発的に支出が発生する可能性も高くなりますが、メインの仕事があれば資金を作りだすことは可能です。
もし今30代でアーリーリタイアを検討しているなら、今までの支出を目安に、月にどれくらいの支出があったかを把握してみましょう。
- 計画
- 毎月の支出額の把握
- 資産運用を行う、貯金を崩す
ここで得た計算が、計画や今後の生活における資金の使い方で困難な生活になるか悠々自適な生活を送れるかが変わってきます。
とはいえ、30代でアーリーリタイアも現実に可能ですが、全ての人ができるかと言われると、難しい可能性もあげられるのも現実です。実際に始める場合、「FIRE」という形でアルバイトやフリーランスなどで、生計を立てながら緩やかに生活をしていくことが多いでしょう。
40代でのアーリーリタイアなら不労所得＋資産運用
40代では、30代に比べると体力も落ちてしまうことから、仕事をすることがきつい方も多くなりますよね。「できればアーリーリタイアしたい！」という方もいるのではないでしょうか。
40代から始める資産運用でおさえておきたいポイントは、次の2つです。
- 貯金額とバランスを決めること
- リスクを抑えて資産運用すること
生活にも余裕が出てくるところではありますが、家庭によっては住宅ローンなど必ず支払う必要がある部分があるでしょう。だからこそ必要な資金は貯金でまかない、投資に回せる資金を算出するのです。
50代でのアーリーリタイアなら不定期で顧問活動を行って収入を得る
50代でのアーリーリタイアでの特徴は役職をしている方がいたりと、人生において「引退を考える方」が30代40代に比べると多くなる年代でしょう。
そんなときにおすすめの働き方が不定期に顧問として他社にスキルを売るという方法です。フリーランスとしてバリバリ働くことも難しいからこそ、月に不定期で出勤し、今まで培ってきた仕事で得たスキルを発揮し企業の役に立つことにより、低いハードルで金銭を稼ぐことができます。
顧問という働き方についてはこちらの記事をチェックしてみて下さいね。
【解決策も紹介】アーリーリタイアをするメリットとデメリット
アーリーリタイアをすることでみえてくるメリットもデメリットもさまざまです。
ここからはメリットと、解決策と一緒にデメリットを紹介します。今まさに悩んでいる方は参考にしてくださいね。
アーリーリタイアであげられるメリットは2つ
仕事をするストレスが激減！
仕事上において、ストレスを感じるという方は少なくありません！
- 外部、職場での人間関係
- 将来に対しての不安（昇給や、昇進、転職など）
- 労働時間が長い、給料が見合わない
- 仕事内容が合わない
など、あらゆる「不満や不安」から発生したストレスがあげられます。アーリーリタイアを視野に入れた生活をすることや、実行することで、仕事に対するストレスが大きく減らせるのです。
プライベートの自由な時間が増える！
仕事の時間を減らすということは、今まで仕事にあてていた時間が、全て「自分が自由に使っていい時間になる」ので、プライベートの充実した時間を過ごせるようになります。
家庭に子どもがいる場合は育児や家事の時間を増やすことで、これまで以上に「家族との時間を過ごせる」ということもあり、人としても有意義な人生を歩むことができることもあげられるのです。
新しいことへのチャレンジも可能になる！
プライベートの時間が増えるということは、新しいことへのチャレンジも可能になります。
今までは「仕事が」「時間がなくて」などあらゆるできない理由がありましたが、アーリーリタイアをしたら今までやりたかったことも、チャレンジできるのです。
【解決策と一緒に紹介】アーリーリタイアのデメリットは2つ
では次に、アーリーリタイアを始めるにあたってあげられるデメリットです。
大きくあげられるデメリットは主に3つですが、デメリットとしてあげられる部分の解決策と一緒に解説します。
まとまった収入源がなくなってしまう
これまで何度もあげたように、アーリーリタイアでは仕事を完全に退職するというスタイルで生活を送っていくので、人によっては生活の水準を大きく下げることが求められる可能性もあるでしょう。
しかし、現代では会社に所属せず働ける、「フリーランス」として働く方法もあるので、業務委託などであなたの好きなタイミングで働けます。
早くリタイアした際には年金額が減る
30代や40代、人によっては20代などは年金が減ってしまうのがデメリットの中で特に大きな特徴といえるでしょう。
そもそも、老後の生活費は1か月に約26万円かかります。そして会社員として厚生年金に所属していれば、毎月積み立てていけますが、フリーランスとなってしまった場合や、個人事業主の場合は厚生年金がなく国民年金のみとなります。老後の生計がたてられないことは、アーリーリタイアをする上での大きなデメリットです。
日本の年金制度は、国民年金や厚生年金だけではありません。もし今後の年金問題が心配であるならば、国民年金基金や、iDeCoを始めてみましょう。
国民年金基金は厚生年金と同じように国民年金に上乗せできる年金で、個人事業主やフリーランスの第一号保険者のみが加入できるタイプの年金制度です。
【準備ステップ】アーリーリタイアをするときに必要になることこと
既述にもあるように、アーリーリタイアをする場合は、充分な貯蓄が重要で、場合によっては資産運用も必要となってきます。
ここからはアーリーリタイアに必要となる「貯蓄」と「資産運用」に焦点をあてて解説しましょう。
計画的な貯蓄はまとめて計算して考えてみる
計画的な貯蓄とは、年代ごとに必要となってくる貯金すべき金額や資産額のことをアーリーリタイアでは指します。
次の金額はそれぞれの年代で必要となってくる金額です。
65才までは264万円として計算します。※360万円の場合は月額22万円前後です。
2人以上の世帯であれば勤労者の家計収支は約30万5,811円。
65歳以上の夫婦のみの無職世帯の家計収支は約22万4,390円です。
これを年代で計算すると
40から65才で 30万円×12か月×25年＝9,000万円
65から90才で 22万円×12か月×25年＝6,600万円
となり、約1億6,000万円が必要となります。40代よりも早くアーリーリタイアをするとなった場合は、それだけ多くの資金が必要です。だからこそある程度まとまった貯蓄がアーリーリタイアでは重要になるのです。
平均的な家計出費の引用：家計調査報告
3つのポイントを意識したセミ・アーリーリタイア後の安定的収入
特に自由な時間が作れるアーリー（セミ）リタイア後は、フリーランスとしての顧問活動がおすすめです。
顧問活動といっても弁護士や税理士などの免許を必要とする顧問ではなく、今まで培ったキャリアを活用してできる実務型顧問活動のことですが、正社員で企業に所属して働かずに、週に1回から3回の出社で企業の課題解決に尽力することができるのです。
報酬は相談企業や業界によって変わってきますが、月10万円から50万円と大きな幅があるので詳しく確認してみませんか？
【顧問として働いた報酬は？】培ったキャリア知識で顧問として働く
まとめ｜アーリーリタイアの前に実務型顧問でフリーランスも！
アーリーリタイアをするなら、まずは具体的なプランから練り始めることが成功させる大きなポイントと言えます。
本業として安定的な収入がある内に、アーリーリタイアを視野に入れて置き、顧問活動など始められる収入を形成してみましょう。副業が許されていない企業も少なくないので、そういうときは投資などの情報収集も良いですね。
まずは計画を立てることがアーリーリタイアを始めるための一歩です。外部顧問として活動を始めてみませんか？
