組織の中には様々な役職があります。社長や部長という役職は、あなたもどのようなものかイメージがつくでしょう。
しかし顧問や理事という役職は聞いたことがあっても、どのような役割かピンとこない人もいるのではないでしょうか。それぞれの違いとなると、なおさらわからない人が多いと思います。
この記事では、顧問と理事それぞれの役割についてスポットを当てます。違いについても解説しているので両者について興味がある人は、ぜひ最後までご覧ください。
顧問とはどんな役割の人？
はじめに顧問とはどのような役割を持つ人なのか解説します。
顧問とは専門知識を活かして支援する人
顧問とは専門的な知識やスキルを活かして、企業や団体を支援する役割を持ちます。別名アドバイザーやブレーンと呼ばれることも。支援するためには、企業と顧問契約を交わす必要があります。
基本的に実務を行なうことはなく、あくまでも経営課題や相談されたことに対してアドバイスを行なうのが仕事です。似たような役職で相談役があります。聞いたことがある人も多いでしょう。この2つは相談を受けるという点では同じですが、内容に違いがあります。
相談役について詳しくは、こちらの記事を参考に。
顧問と相談役はどう違う？それぞれの仕事内容について徹底解説！
顧問は大きく分けて2種類
顧問は大きく分けて2種類あります。内部顧問と外部顧問です。元々その企業で役員や管理職を務めていた人が就任する場合は、内部顧問となります。内部顧問を雇うメリットは、以下のようなことが挙げられます。
- 社内のことをよく理解している人のアドバイスを受けられる
- これまで培ってきた人脈を引き継いで活用できる
- 内部に詳しいので社内トラブルにも臨機応変に対応できる
一方、外部顧問は税理士や弁護士、コンサルタントなど専門的な知識を持った社外の人間と顧問契約を結んだ場合となります。外部顧問を雇う主なメリットは以下です。
- 社内にはない専門的知識に基づくアドバイスを受けられる
- 第三者の視点でアドバイスを受けられる
- これまで社内にはなかった人脈を活用できる
顧問は企業によって自由に設定できる
顧問という役職は、会社法で定められている役職ではありません。企業ごとに自由に設定できるので、顧問がいる企業といない企業があります。
近年では顧問を廃止する企業も増えてきました。理由として本来、意思決定権を持たない顧問が社内で強い権限を持ってしまい、責任の所在などに関するトラブルが多発したためです。
しかしこれは、内部顧問を取り入れた場合です。専門的な助言を目的とする外部顧問は、逆に利用する企業が増えています。
理事とはどんな役割の人？
次に理事の役割について見ていきましょう。
理事とは組織や団体の代表
理事とは一般的に組織や団体の代表で、業務に関する意思決定や、業務執行の権限を持ちます。一般社団法人、一般財団法人、NPO法人など設立する場合は、理事が必要です。
例えば一般社団法人を設立する場合、理事が1名以上、社員が2名以上必要になります。理事を複数選定し、その中で代表となる場合は「代表理事」と呼ばれます。代表理事を置くかどうかは自由なので、複数いても良いですし、いなくても大丈夫です。代表理事を定めない場合は理事全員が代表となります。
一般社団法人は、株式会社とどのような違いがあるのか疑問に思う人もいるでしょう。株式会社は「営利」活動を行ないますが、一般社団法人は「非営利」活動を行ないます。非営利と聞くと利益を出してはいけないと思ってしまうかもしれませんが、そうではありません。
出た利益を分配してよいかどうかということです。株式会社は分配して良いですが、非営利組織である一般社団法人は分配できません。
組織上の位置づけ
一般的な会社でも理事という役職はあります。しかしケースは多くありません。一般的な会社の理事の場合、役割は「執行役」と同等の立場となることが多いようです。
執行役は会社法で定められている役職です。取締役などの役員が決定した経営方針や、業務を遂行するのが役割になります。経営の意思決定権はありません。
ちなみに代表理事と呼ばれる役職の場合は、一般的な会社でいう社長の立場と同等になります。
実務型顧問という新しいカタチ
顧問と理事について解説しましたが、実は今注目されている顧問のカタチがあります。それが実務型顧問です。
実務型顧問とは課題解決のエキスパート
近年企業はこれまでの役割に加え、現場と一緒に課題解決することを顧問に求めるようになりました。そこで実務型顧問の登場です。
実務型顧問は外部顧問の一種ですが、より現場に近い位置で企業の担当者達と伴走しながら実行支援します。
これまで役員などに就任したことがなかった人でも、実務型顧問として活躍する例が増えています。専門的知識やスキルさえあれば、普通のサラリーマンでも挑戦できる可能性があるのが実務型顧問なのです。
顧問という働き方の詳細について知りたい方はこちらの記事も参考に。
実務型顧問として働くメリット
実務型顧問として働くことは、様々なメリットがあります。
- これまでの自分の経験やスキルを活かせる
- 自分の得意分野に専念できる
- 自分のライフスタイルに合わせて活動ができる
- 年収アップを狙える
実務型顧問として活動する場合、企業と顧問契約を結ぶことになります。業務は契約内容によって異なりますが、自分のスキルに合わせた得意分野に専念できます。
また、月1回～2回出社などの契約を結ぶこともできるので、ライフスタイルに合わせて活動が可能です。契約社数に制限はなく、複数企業と契約ができるので、会社員時代を超える年収を狙うこともできます。
実務型顧問になる方法
では実務型顧問として活動するためには、どのようにすればよいのでしょうか？一番簡単な方法は、顧問紹介・派遣サービスに登録することです。
サービスの担当者が、あなたの強みや専門スキルをヒアリングし、その能力を必要としている企業とマッチングしてくれます。あなたがイチから契約してくれる企業を探す必要はないので、これまで普通の会社員だった人でも契約を結びやすくなっています。
ただし、登録するだけで仕事はもらえません。登録する際の面談で、担当者はあなたを企業に紹介できるかどうか見ています。
その際にしっかりと自分の強みや得意をアピールすることが重要です。長年の経験の中でどのような実績があるのか、具体的なエピソードを説明できるようにしておくとよいでしょう。サービスの担当者も、企業側の担当者も顧問として採用した場合のイメージがつきやすくなり、採用確率がアップするでしょう。
顧問紹介・派遣サービスの詳細はこちらの記事も参考に。
まとめ
顧問と理事それぞれの役割や違いについて解説しました。顧問は専門知識やスキルを活かして、経営や事業運営に関する相談を受け、支援やアドバイスを行ないます。それに対し、理事は業務の意思決定や業務執行するのが役割です。一般的な会社で理事が置かれるケースは少ないのですが、置かれる場合は執行役と同等の役割となることが多い傾向にあります。
役職名は様々あり混同することも多いですが、理解しておくと仕事上のコミュニケーションや、今後のキャリアプランを考える際に役立つかもしれません。
また、顔役としての顧問が減少傾向である一方、専門的なスキルを活かして企業を支援する顧問の需要は増えています。
普通の会社員でも、これまでの経験やスキルを活かして活動することが可能です。今後の働き方の一つとして、選択肢に入れてみてはいかがでしょうか。
