今注目されている、「顧問」という働き方。なんとなく聞いたことはあっても、リアルな仕事内容や働き方は想像できない…という方も多いのではないでしょうか？
この記事では、顧問という働き方に興味がある方に向けて
- 顧問の役割と仕事内容
- 顧問に求められるもの
- 活躍できる分野
- 企業にとってのメリット
などを分かりやすくご紹介します。
顧問という職に興味がある方、顧問として働いてみたい方は、ぜひ参考にしてみてください。
顧問の意味や役割
顧問の定義とは何か答えられますか？まずは、顧問という役職の意味や役割をおさらいしてみましょう。
顧問とはどういう存在？
顧問とは、その人が持っている知識やノウハウ・人脈などを生かして、企業の経営方針や専門分野においてアドバイスをする役職のことです。役員経験者や各業界の専門家など、専門的なスキルやノウハウを持った人が就任します。
社長や役員と違う点は、会社の経営や方針に対しての決定権は無いところ。法律で定められている役職ではないので明確な定義はなく、あくまで「会社経営や専門分野のアドバイザー」という立ち位置です。
以下の記事では、顧問の役割や報酬について詳しくご紹介しています。顧問の仕事に興味がある方は、ぜひ合わせて参考にしてみてください。
内部顧問と外部顧問の違い
実は顧問には「内部顧問」と「外部顧問」という2種類があります。
顧問という役職について理解する上でかかせないのが、内部顧問と外部顧問の違いです。それぞれの違いについて見ていきましょう。
内部顧問とは、その会社で働いていた人がなる顧問のことです。
役員など元々その会社で上位のポストに就いていた人がなるケースが多く、社内事情やこれまでの経営ノウハウに詳しいのがメリットといえます。社内での人間関係も元々あるので、経営アドバイスなどのやり取りなどがスムーズにできるでしょう。その反面、これまでのやり方に固執してしまったり、実質の働きがない「顔役としての顧問」になったりしやすいというデメリットもあります。
対して外部顧問は、社外の人がなる顧問のこと。
法律の知識やITスキルなど、会社の経営向上に役立つ何かしらの専門知識や人脈を持っている人が就任することが多いです。外部顧問は上層部の人脈から抜擢されることもありますが、近年では顧問マッチングサービスや派遣サービスを通してスキルのある人を採用する流れもできてきています。
また、外部顧問の中には、実際に現場での指導や人材育成にあたる「実務型顧問」という働き方もあります。
このように積極的に会社の成長を支えられる存在としての「実務型顧問」が注目されており、このブログでも主に「顧問という働き方」について情報を発信しています。
以下からは、実務型顧問の役割や求められるスキルについてご紹介していきますね。
実務型顧問の役割
社内に無いスキルや経験を持っている「実務型顧問」には、専門知識を生かして実際の現場で活躍することが求められます。
具体的には、契約した頻度で現場に赴き、実務の補助をしたりアドバイスをしたりといった働き方をします。
「顧問」という立場ではありますが、実務レベルでのアドバイスだけでなく、現場の担当メンバーと共に課題解決や新規プロジェクトを進めていくために伴走するのが実務型顧問の特徴です。
顧問に求められるものと分野について
顧問として働きたいと思ったら、まずは顧問に求められる条件や分野について知ることが大切です。
顧問が活躍できる分野や知識について詳しくご紹介します。
豊富な経験
顧問という職は、求められる分野や業種が多岐にわたります。そのため、顧問には豊富な経験が必要不可欠です。経営をはじめ、人材育成・売り上げ向上・取引先開拓などさまざまな課題の解決に携わってきた人が顧問に向いていると言えるでしょう。
特に外部顧問として企業から採用されるには、過去にその会社と同じ分野でさまざまな経験を積んできた実績が求められます。顧問として働きたい場合は、自分の経験と企業が求める分野が合っているかをよく検討することが大切です。
専門的な知識
外部顧問の中でも特に実務型顧問に求められるものとして、専門的な知識も挙げられます。
たとえば、
- 法律関係
- 海外進出
- M&A
- WEBマーケティング
などの専門知識は、自社だけでは対応できずに困っている企業も多くあります。
そんな専門知識や経験を生かして会社の経営課題を解決するのが、顧問に求められる役割。高度な専門知識やそれを生かした経験を持つ方は、専門分野のスペシャリストとして企業を顧問するという選択肢がありますよ。
活躍できる分野
顧問として活躍できる分野には、次のようなものがあります。
- 製造業界（生産管理・品質管理・コスト削減など）
- IT業界（ECサイト活用・WEBマーケティング・ブランディングなど）
- 小売業界（取引先開拓・物流・サプライチェーン最適化など）
いかがですか？あなたのスキルや知識を生かせる分野はありましたでしょうか。
また、これ以外にも分野を問わず多い課題としては
- 人材育成
- 集客
- 海外進出サポート
- 新規事業開発
などがあります。
顧問は幅広い分野で必要とされる役職なので、これまで1つの分野で経験を積んできた方なら、きっと活躍できる分野が見つかることでしょう。
以下の記事では、企業における顧問の役割と活躍できる分野をさらに詳しくご紹介しています。合わせて参考にしてください。
顧問を置く必要性やメリットは？
企業が顧問を置くことでどんなメリットがあるのかについてご紹介します。企業側から見たメリットを理解しておくことで、顧問として働くイメージがつかみやすくなりますよ。
専門的なアドバイス
企業が顧問を置く1番のメリットは、専門的なアドバイスが受けられるという点です。
自社のメンバーでは対応しきれない課題が出た時、その分野について1から学ぶよりも外部の専門家に頼んだ方が早い上に確実ですよね。また、社内とは違う新たな視点から問題を見直してもらうことで、思いもよらなかったアイデアやアドバイスをもらえることも考えられます。
このように、外部顧問だからこそ提供できるメリットはとても多いのです。あなたが培ってきた知識や経験を必要としている企業は、あなたが考えている以上に多いかもしれません。
トラブルやリスクの最小化
顧問を置くことでトラブルやリスクを最小化できるというメリットもあります。
企業が新しい分野に挑戦する時、最も心配なのは前例のないトラブルやリスクですよね。そんな企業にとって、その道での経験豊富な外部顧問はとても心強い存在です。顧問の経験を生かしたアドバイスを受けることでリスクを未然に防げるほか、万が一トラブルが起こっても冷静に対応できるでしょう。
これまでの仕事でトラブル解決に携わった経験が多い人にとって、顧問という職はその経験が生かせるチャンスです。リスクマネジメントは会社経営の中でも重要度の高い課題なので、外部顧問としてのやりがいを感じながら仕事に取り組めるでしょう。
企業側が事業に専念できる
専門分野の対応を顧問に任せることで事業に専念できることも、企業側にとっては大きなメリットです。
特に人手不足の中小企業にとって、次々に生まれる課題を経営陣だけで対処するのは厳しいことも多いでしょう。そういった課題を抱える企業が顧問を置くことで、「専門分野は顧問に任せて社員はそれぞれの業務に注力する」という働き方ができるようになります。
こういった新しい経営の形を取ることで、社内だけですべてを請け負うよりも売り上げが向上したケースは数えきれません。少子高齢化の影響でさらに企業の人手不足が進む予想もされているこれからの時代、外部顧問の需要はさらに高まっていくでしょう。
顧問として働いてみたいという思いが少しでもある方は、ぜひ前向きに検討してみてくださいね。
まとめ
今回は、顧問という役職の意味や役割、求められるスキルについてご紹介しました。
顧問の中でも「実務型顧問」という働き方は、今まで培ってきた経験や専門知識を生かせる役職です。内部顧問とは違い誰にでもなれる可能性がある役職なので、定年後の新たな働き方の1つとして、これからますます注目されていくでしょう。
これまで積み上げてきたスキルや経験に自信がある方は、ぜひ新しい働き方として「顧問」という選択肢も視野に入れてみてはいかがでしょうか。
