定年退職後に顧問という働き方、自分ごととして考えてみませんか。
自分では「当たり前に」やっているその業務、意識せずにやっているかもしれませんが、そのスキル・ノウハウを必要としている企業があるのです。
「まじめに会社員生活を送ってきた」普通のサラリーマンでもなれる顧問についてお話していきたいと思います。
今、こんな人が顧問として求められている
顧問というと一部上場企業の元役員が引退後に就く名誉職的なポジションというイメージが強いかもしれません。しかし最近は、新しいタイプの顧問が注目を集めています。今、顧問として求められているのは一般企業の専門分野で着実に経験を積んできた方です。
一般企業で長年真摯に実務経験を積んできた人であれば、スキルやノウハウが必ずあります。本人は「当たり前」と思っているそのスキルや経験が、別の会社にとっては喉から手が出るほど欲しいものであり、それが組織変革や業務改善につながることも多いのです。
定年退職後に顧問になる人も多いのですが、実は20代後半～30代、40代で活躍する人もいます。複業・パラレルキャリアが流行っているように、副業を認めている会社も増えてきました。会社員やベンチャー企業の役員をやりながら他の会社の顧問をやる、という人などもいて、旧来型の顧問とはまったく立場が異なります。
顧問を導入する企業側のメリット
企業側としても顧問を導入するメリットがたくさんあります。以下挙げてみます。
- 専門分野に精通したプロフェッショナルを従業員として採用するコスト・時間が削減
- 苦労して採用したのにミスマッチで成果が出る前に退職、という事態を避けられる
- 業務ボリュームが正社員を採用するほどでもないケースに最適
- 抱える課題に対してピンポイントで即戦力を手に入れられる
- コンサルタントと違い、アドバイスだけでなく現場で一緒に動いてもらえる
- コスパが最高にいい
新しいタイプの“実務顧問”
企業の課題解決のためにメンバーと共に直接的に企業の事業に関わる新しいタイプの顧問は、旧来型の顧問と分けて“実務顧問”と呼ばれたりしています。
例えば、食品メーカーで新卒から働いてきた人が、定年退職後素材メーカーの新規事業開発部で実務顧問に就任。新商品開発に携わった経験をもとに市場調査やマーケティングに対するアドバイスを行う。
また、長年エレクトロニクスメーカに勤めてきた人が退職後、通信機器メーカーの研究開発部で実務顧問に就任。エンジニアの相談だけでなく、機械に不具合が起きた時に原因究明と今後の対策をまとめる報告書作成業務を行う、など。
特定分野での専門的なスキルが、企業のニーズとうまく合致し、経験が生かされているのです。
顧問の意味、種類について詳しく知りたい方はこちらの記事もご参考に。
定年退職後に顧問として働くメリット
これまで長年勤務した会社で学んできた知見・得たスキルを、必要とされている企業で提供し共に課題を解決していく。責任も大きいけれど、やりがいも大きな仕事です。そしてやり遂げ、メンバーから感謝されたときの喜びは何ものにも代えがたいことではないでしょうか。自分がもっている経験を多様な場面で還元していくことは社会貢献の一つとも言えます。
また定年後、ゆっくり自宅で毎日を過ごすのでは物足りない、これまでの経験を活かして何かチャレンジしてみたい、同じ会社で収入が下がって再雇用というのも…、という方に特におすすめです。毎日通勤するのは大変だけど週に１回、月に２回くらいのペースで働けて、煩わしい管理業務はなく自分の得意分野に専念すればいいという働き方はとても魅力的です。
退職後にこだわらず、早いうちから顧問として自分の次のキャリアを意識するのもいいですね。30代40代の頃に、将来を見据えた能力のブラッシュアップをやってきていて、実際スムーズに顧問としての活動を始めているケースもあります。
まとめ
もしあなたが十分なキャリアを形成した上で定年に臨むなら、「実務顧問」としての働き方は検討に値すると思います。まだ定年を考える年齢でない、という20代、30代の方も早いうちから次の人生を見据えておくと可能性がグッと広がりますよ。
実務顧問としての働き方にピンときたら、他の記事もぜひ読んでみてください。
