副業を解禁する企業も増え始め、「副業」について語られるようになりました。2018年には政府も副業・兼業を推進する方向性を示しています。さまざまな副業がありますが、副業で「顧問」として働くのはいかがでしょうか。
副業で顧問契約を結ぶメリットについてお話していきたいと思います。長年、企業で専門的な職種でまじめに働いてきたという方、ぜひご一読ください。
副業で顧問契約、こんな人におすすめ
顧問と聞くと大手企業の元役員がなる名誉職的なイメージが強いかもしれませんが、近年新しいタイプの顧問が注目を集めています。特定の業界で専門的な職種で経験を積み、スキルを身につけた方が顧問として活躍しています。
50代60代のシニア層だけではなく、30代・40代でも十分な経験を積んでいる方なら検討の余地あり、です。一般企業の会社員、ベンチャー企業の役員が副業・複業で顧問として、企業の課題解決や新規事業立ち上げに関わっています。
コンサルタントと違い、顧問はアドバイスだけでなく、現場レベルで担当者やチームのメンバーと共に手を動かし、より深く直接的に実務に関わります。そのことから“実務顧問”と呼ばれたりしています。
若い世代が活躍している新しいタイプの顧問について詳しく知りたい方はこちらの記事も参考に
副業で顧問契約をするとこんないいことがある
専業で顧問として活躍している人も多いのですが、人生の早い時期に副業で顧問を経験することは、専業の顧問とは違ったメリットが多くあります。
本業では得られない知識・スキルを獲得できる
本業では得られない新たな知識や経験を得ることができます。その得た知識・スキルを主体的にキャリア形成に活かすことができます。
複数の企業の業務に携わり、人脈や可能性を広げられる
他企業の業務に携わることで新しい人脈を築くことができたり、視野も広がったり、自分自身の可能性を広げるチャンスになります。
顧問として得た知識・経験を活かし、本業でも質の高い仕事へつなげられる
顧問として担当した企業での経験が、本業での業務でのプラスに作用します。また他企業に関わることで自律性も育まれます。
定年後を意識した働き方を考えるきっかけとなる
早いうちから顧問の仕事を経験することで、今後のキャリアプランをどうしていくべきかを意識し、将来の働き方の選択肢が広がります。
副収入を得られる
所得が純粋に増えるので、年収アップにつながります。
副業での顧問求人の探し方
顧問求人の探し方で一番ポピュラーな方法は、派遣登録会社に登録して紹介を待つというものですが、中には副業にぴったりの顧問紹介サービスもあります。リクルートが運営する転職サイト、キャリアカーバーでは若手・中堅のハイキャリア層が副業で顧問として働いています。
顧問求人スカウトサービスについて詳しく知りたい方はこちらの記事もご参考に。
国も副業を推奨している
これまで多くの企業では副業は禁止されていました。ところが近IT・Web業界などベンチャー企業ではいち早く「副業解禁」を打ち出し、効果を挙げています。政府も働き方改革実行計画で今後普及を目指す方針を示し、副業を推進しています。例えば厚労省が示す「モデル就業規則」（2018年1月）では、それまであった「許可なく他の会社等の業務に従事しないこと」という副業禁止規定が削除されています。
副業で顧問契約をする場合気をつけること
副業で顧問として働く際に気をつけてきたいポイントを３つ紹介します。
充実度の高い副業が長続きのコツ
副収入を得られるのは副業のメリットの一つですが、収入だけでなく、充実度の高い副業のほうが長続きするものです。
顧問という仕事は責任も大きいですが、やりがいも大きく自身のキャリアアップにも繋がるので、そういった意味では副業として理想的だと言えます。
税金・保険関係はプロを活用すべし
収入を受け取る支払い元が増えたとき、税金や社会保険関係は気になるところです。税金面では副業で得た所得は確定申告をして、その分にかかる税金は個人で納めることになります。
会社員にとっては、確定申告は不慣れな部分です。手間がかかる事務処理は、プロを活用しアウトソースするのも賢い方法です。
トラブルが起きそうになったら早めの対処を
得意分野の延長で副業を進めると、顧客が重なったり、意図せず競争関係に陥ったりするリスクがあります。
もし何か問題が起きそうだと感じたら、早い段階で本業の会社に相談するのが得策です。
まとめ
副業の解禁がマーケットの広がりを後押ししています。企業に勤めながら副業として顧問の活動をスタートさせ、しばらくは兼業で生活し、早期退職制度で会社をやめ、独立する。これからそんな人もきっと増えるはずです。
「副業で顧問」という働き方、少しでも興味を持たれたらぜひ情報収集してみてください。このブログの他の記事もぜひ読んでみてください。あなたにとっての「当たり前」を必要としている企業がどこかに必ずあります。そのことにまだ気づいていないだけです。顧問という働き方、ぜひ検討してみてください。
