【超重要！】顧問紹介サービスに登録する職務経歴書作成時のポイント

顧問活動を始めるために重要となることが「職務経歴書づくり」ですが、どんなところに気を付けて、職務経歴書づくりをするのかわからないと、難しく考えてしまい、一向に進まない作業でもあるのです。

今回は、顧問を始める際に重要となる職務経歴書づくりについて詳しくまとめています。

職務経歴書づくりに取り掛かろうとしている方から、難航している方は特に必見ですよ！

顧問活動の第一歩！職務経歴書づくりは超重要！

職務経歴書は、ただあなた自身の職務の経歴をまとめて資料として企業や営業担当に渡すから必要なのではなく、マッチングをするかどうかの判断をする資料が職務経歴書なのです。

登録派遣会社の営業担当者が、企業からの案件と顧問をマッチングする際に見るのが職務経歴書です。この一枚で自分をアピールすべく、しっかり作り込むことが大切であり、顧問としての案件を獲得するための唯一アピールポイントとも言えます。

顧問紹介サービスに登録する際に必ず必要なもの

登録派遣会社によってさまざまですが、特に登録時に必要となるものは次の2つです。

• 履歴書
• 職務経歴書

仕事になるので、これらの情報は必須。ではどんな履歴書や職務経歴書が必要になるのかを詳しくお話しましょう。

履歴書

履歴書は仕事や自己PRなどが書けるタイプのものが良いでしょう。コンビニで売っているような一般に使用されている就職用の履歴書に書かれている項目を参考にしてみて下さい。

就職用の履歴書の項目は主に次の通りです。

• 個人情報
  • 氏名
  • 生年月日
  • 電話番号
  • 住所
• 学歴
  • 学部や専門学科のみ記名（普通科は書かかなくて大丈夫です）
• 職歴
  • 転職数が多い場合は関連業に絞って書いてもOKです。
• 自己PR
  • 特技ではなくこれまでの業種で得たことや、強み（スキル）を書きましょう。

就職用のもので書く場合、少し書く項目が増えてきますが、就職用の場合は適度に必要な情報が多く「人と成り」がわかるタイプの履歴書ともいえるのです。だからこそ、履歴書を書くときは就職用の履歴書を参考にすることをおすすめします。

職務経歴書

こっちは作り込む必要あり。顧問としてどういう働きができるのかを派遣会社の営業担当がチェックする指標となります。

どちらも書くときのコツとしては「第三者が見てすぐに理解できるか」ということです。

例えば「企画部で私が企画した製品が大ヒットしたこと」を前職の経歴として説明する場合は、この文でも通じるのですが、もう少しどんな製品を企画したのかというところを解説する必要がありますよね。

そういったときは、ただ長文で120文字（およそ3行）で作るよりも、箇条書きですぐにわかるように、「どういったコンセプト」で「どんな製品」でターゲットは「どの世代」で、とういったようなことを上手く組み合わせて説明することが重要になるのです。

（例）2020年秋頃にある、企業内の企画コンテストで優秀賞を得た。

• コンセプト
• ターゲット
• 〇〇のときに役立つ製品

販売成果：SNSを通じてターゲットの他世代も獲得、売上は前年度の3％増加。

など、簡単でありながら情報を得やすい内容を書くと担当だけでなく相談を依頼したい企業にも伝わりやすいのでおすすめです。

まずは自分をしっかりアピールするための経歴の棚卸から始めましょう。

まずは経歴の棚卸しを

経歴を他者に伝えるためには、まず自分自身でどんな経歴が強みになるかを理解して書く必要があります。

特に経歴として書いておける内容は次の3つです。

• これまで経験した職務
• プロジェクト内容や規模、実績
• 自己PR

どういった経歴であれば、成果として理解され、強みなども伝わりやすく書けるのでしょうか。

書くポイントとしては、知識、技術、経験で「簡単で分かりやすく」自分自身のアピールポイントを箇条書きにすることです。

まずはひとつひとつ解説しましょう。

これまで経験した職務

これまで経験した職務をこと細かく書いていくのではなく、中でも「成果を上げた職務」を書いてみましょう。いわゆる実績をあげられたことですね。

というのも、細かく書いてしまっても担当はあなたが適しているかどうかを理解できないだけでなく、もしかすると「見逃してしまう可能性」もあるのです。だからこそ、読みやすく、分かりやすい文章が必要になります。

職務経験が浅く、特に実績がないという場合は、ひとつの仕事に対してどのように取り組んだのかを書きだしてみて下さい。

プロジェクト内容・規模・実績

職務経歴書に必ず書いておきたい内容は、プロジェクトの規模と内容、その中で自分自身が果たした役割、そして実際にどういった実績を残すことができたのかです。

この部分があるのとないのとでは、「案件につながる可能性」も変わってくるので、どんなプロジェクトに参画したのかを分かりやすく書いてみましょう。

また、注意しておきたいことは「プロジェクトを通じて得たことと「自己PR」を、プロジェクトを説明する部分で、まとめてかかないようにすることです。

ここで書くことはスキルではなく「プロジェクト内容」に限られるので、特技をかいてしまうと、プロジェクト以外の自分自身の説明をしてしまうことになり、まとまりがなくなってしまいます。

プロジェクトを通じて得たことのみを書くことで、プロジェクト内を通して「どんなプロジェクトでどんな働きができるのか」という部分が分かりやすく、自分自身のスキルも見直すこともできるのです。

加えて、プロジェクトで得たスキルが分かりやすく書いてある場合には、担当者がその様子を確認しやすく、案件につながる可能性もあります。

自己PR

自己PRこれまで働いてきたことの中で得られたことも含めて、あなた自身のスキルを書きましょう。いわばアピールポイントです。端的に書いてみて下さい。

また、概要や担当業務だけでなく、あなた自身のミッションも情報として必要といえます。

簡潔的にかつ、詳しく書くことによって「どんな人なのか」という担当者が把握しやすくなるのです。

また、プロジェクト内容の道筋に沿って得たことを書いていくと過去の課題を「ロジカルに分析できる」ため、解決スキルが上がる可能性もありますよ。

職務経歴書のまとめ方

ここまで読んできたことの実践をしてみましょう。WEB系顧問の筆者は、こんなまとめ方をしています。

職務要約

職務の要約は「簡単に」まとめることなので、具体的な担当業務と肩書きを明らかにしましょう。

ここで注意すべきことは、「興味を惹くため」に長文にしがちですが、長文にならないようにすることです。成果、業務の中で得たことなどを3行から4行、担当が反応しやすいことを書いてみましょう。

もし長文で書いてしまった場合、人によっては意図を簡潔に伝えるスキルが不足しているのではないか？と判断されてしまうこともあるのです。もし文章がまとまらない！と四苦八苦してしまう場合には、事実に基づいた役割、些細なことでも良いので成果を書いてみることをおすすめします。

対応可能な支援

対応可能な支援は業務によって異なってくるため、案件に通るためにもできることは全て書いておくと良いでしょう。

例えばここで対応可能な支援の内容を書いておくと、本来は「経営」についての相談だったことが、経歴を見て「マーケティング関係」での相談も可能だと気付く可能性もあり、そこから継続の契約になる可能性もあります。

つまり、経歴や経験したことに基づいた対応可能な支援を書いておくことは案件を生み出す設定とも言えるのです。

得意分野

対応可能な支援の他に得意分野も明確に書いておきましょう。

得意分野は自己PRでも書けるのですが、ここでは対応可能な支援に基づいた得意分野を書いておくと、担当が「どんな案件を任せられるか」という顧問を選ぶときに、候補に選ばれる可能性が上がります。

コンサルティングスキルの前に、「そういったスキルがある」ということで案件獲得につながりやすい部分でもあるのです。

コンサルティングスキル

顧問を始めるにあたって、コンサルティングスキルはなくても大丈夫ですが、経験としてどんな経験があったのか、それに基づいてどんなコンサルティングが可能なのかを書き出してみると、「未経験でも安心して任せられる」と判断されやすくなるため、おすすめです。

また、経歴の中でもあげた成果の他にどんな成果があげられそうだったかの分析もしてみて下さい。その「分析をする」ということが、コンサルティングでは大いに役立つスキルなのです。

職務経歴

職務経歴には在籍した会社や部署、実績を書きましょう。

このように書くことで、残りは実際に得られた成果を書けば「こういうことを実際にしてきた人なのか」という印象を与えることが出来ますよね。

成果だけでなく、実際に行った後の周りの反応も一緒に書いてみて下さいね。

自己PR

自己PRではあなた自身のスキルや今まで得てきたことや特技だけではなく、仕事に対する姿勢や実際の稼働についても書いておきましょう。

「どんな人なのか」ということを資料から担当が理解できるだけでなく、オファー系の派遣であれば、相談を抱えた企業から「この人に依頼したい」オファーをもらう可能性もあるのです。

まとめ

履歴書、職務経歴書は難しく考えてしまうとなにも書けなくなってしまうタイプの資料です。

もし、何も書けずに悩んでしまっている場合は、とりあえず成果よりもまず先に、参入したプロジェクトや、行ったことなどを書いてみて下さい。そうすることにより、事実ベースでの成果が書きだしやすくなるので、よりまとまりのある資料になるのです。