培ったキャリアを活かして働きたいという場合は、フリーランスでの顧問としての働き方は大変おすすめです。
顧問といえば、特別顧問や内部顧問など社長や役員が就く役職という印象もあるのですが、実は働いた経験と業界での実績があれば誰でも顧問になれるのです。
今回は企業のブレーンとなる顧問の種類や働き方を詳しく解説しています。
企業の課題を解決できる仕事をしたい方や、実績を活かして働きたい方は必見ですよ！
【培ったキャリアで顧問活動】解決とアドバイスができる存在
顧問とは、培ったキャリアを活かして企業の抱えるトラブルに助言、解決へ導く存在です。
正社員ではどうしても解決ができない事業課題や、新分野への進出などをサポートするだけでなく、知識、経験、人脈、スキルを提供できるとして、即戦力としての需要があり、外部顧問という存在は近年重宝されています。
顧問はいわば、企業の頭脳であり、ブレーンといっても過言ではない存在です。培ってきたキャリアを活かせるからこそ、有効な人材獲得の手段にもなり得るのです。
顧問の主な働き方とその種類
では、顧問としてどんな働き方が求められるのかをもう少し詳しく解説しましょう。また、顧問になるにあたって、あらゆる場面で直面する種類についても解説します。
主な働き方：専門的な知見をもって課題に取り組む
顧問とは高度な専門知識をもつ人材のことを指します。
主に経営顧問や技術顧問など専門領域の相談やアドバイスを受けて、これまで培ってきたキャリアを活かして課題に取り組み、解決へ導くのが主な業務です。
働き方としては、正社員ではなくフリーランスという位置づけとなり、業務委託という契約を結び、企業が課題を抱えていてアドバイスが欲しいときに労働するタイプになるでしょう。
必要になるスキル：豊富な業界経験と明確な助言
顧問になるにあたって、必要なスキルは次の2点です。
- 豊富な業界経験
- 明確な助言ができること
営業顧問や、経営顧問、技術顧問など業界によって必要なスキルは異なるものの、共通して必要となるスキルは、企業組織の課題に対して対応できる豊富な業界経験から、対応するスキル、ある分野、複数の分野に対しての専門的なスキルにより明確な助言ができることなどが求められるでしょう。
【働き方の種類】非常勤と常勤
顧問として働く場合にあげられる働き方は非常勤と常勤の2タイプに分けられます。
常勤で働く場合は、企業に所属して働く従業員と同じく会社に出勤して労働する顧問です。特徴としては会社員と変わりなく、出勤日数、出退勤時間が決められていることがあげられるでしょう。
また、雇用契約を結ぶタイプの顧問は会社員としての扱いになるので、社会保険や福利厚生などの待遇も受けられます。
一方で既述にもあるように、企業側でアドバイスが必要になったときにのみ労働するタイプは非常勤で契約を結ぶ場合です。必ずしも会社に出社する必要がないことや、必要なタイミングでの出社となるので決められた出退勤時間、出社日数などがありません。
非常勤での顧問は契約形態の自由度も高く、
- 企業と実際に雇用契約を結ぶ、もしくは委任契約を結ぶ
- 在籍する社員が非常勤顧問を兼務する
- マッチングサービスを活用して業務委託を結ぶ
などあらゆる契約方法があります。
【顧問の種類】内部・外部顧問・特別顧問の違い
では顧問と調べると必ずでてくる内部、外部顧問、特別顧問とのそれぞれの違いを詳しく解説しましょう。
3つの顧問はそれぞれ簡単に解説すると次のようになります。
- 内部顧問：雇用契約を結んだ顧問のことで、企業に在籍している会社員
- 外部顧問：外部委託を受けた顧問のことで、企業に在籍していない
- 特別顧問：社長から相談役となり、退職した後に就くタイプの顧問
いわゆる、内部顧問と特別顧問はどちらも内部顧問といえます。
内部顧問の中に特別顧問という役員が就くことのできる枠があると考えられるでしょう。
内部顧問や特別顧問になる場合は、在籍している企業でプロジェクトを成功させるなどの実績が必要になります。特に特別顧問になりたい場合には、社長職を退いたときや、相談役を退いたときなどに就ける役割になるので、それこそ社内で大きく活躍することが求められるでしょう。
一方で外部顧問の場合は、特定の業界を長く経験したという経験がポイントで、課題を抱えた企業によっては、その経験が求められます。つまり業界を経験したという経歴を活かして、顧問として活躍できるのです。
もちろん経営などでの顧問となると、社長の相談係などの実績、特定組織での実績など、専門的かつ具体的な実績が必要となるのでこれまでのキャリアで、具体的にどんな実績をあげられたのかをまとめておくと良いでしょう。
【課題解決に関する職種の違い】相談役や参与と顧問
次に、よく似た課題解決などに関係する職種の違いについて触れます。
課題解決というと、相談役や参与、顧問とそれぞれのポストがありますが、これから顧問になるのなら、大きな違いや区別の仕方は知っておきたいものですよね。
ここでは簡単にこれらの違いを解説します。
- 顧問：顧問は経営にこだわらず、ビジネス経験や専門的な知識を活かして、企業の課題に助言を与える。
- 相談役：問題に対してアドバイスを行う役職であり、経営上で重大な問題が発生したときなどに助言を行う存在。
- 参与：参与は社長や部長などの役職とほぼ同等であり、定年クラスの社員が就く職種。経営者を業務上補助する立場にある。
つまり、相談役や参与は経営者のサポートという意味合いが強くなりますが、顧問の場合は経営という業種にとらわれることなく、多角的なところで専門的にサポートができるといえるのです。
詳しくはこちら
顧問と相談役はどう違う？それぞれの仕事内容について徹底解説！
【どんな業種がある？】顧問として働くなら分けられる業種
ここからは実際にどんな業種が、顧問という存在を求めているのかを詳しくみていきましょう。
きっとあなたの培ってきたキャリアを活かせる業種がありますよ！
経営関係：経営戦略・マーケティング・企画・営業
主な業務は、企業の経営方針であったり、売上拡大の貢献、企業が効率よくマーケティングができるように助言など、サポートをすることなどがあげられます。
特にベンチャー企業やスタートアップの企業をサポートする場合は、業務経験が豊富な経営顧問を設置することもあるので、経営、営業、マーケティングで大きな成果、実績がある場合は案件につながる大きなアピールポイントになるでしょう。
技術関係：システム・IT・専門職系
主な業務は、技術的な解決を必要とする顧客に対して意思、意向、戦略や戦術などを的確に技術的に解決と助言を与えることがあげられます。
他にも、
- 技術支援、助言や技術の予測や評価、調査解析
- ノウハウの提供
- 生産システムの改善
- 技術的課題の発見
- 技術的に納得を得ること
などの業務を依頼されるのが技術顧問です。
IT領域での設計やプログラミング以外にも機械や経営、衛生工学、建設、繊維、原子力、農産や水産などあらゆる分野にわかれて技術顧問としての需要が豊富です。
科学技術などエンジニアとしての職能や職域でのサポートとなるので、国家資格の技術士、技術士補など、専門的な資格をもっていることを明記しておくと信頼情報となり、大きなアピールポイントにもなり得ます。
バックオフィス系：財務・総務・人事
バックオフィスとしての顧問は、主に業務の効率化、改善を図ることなどを求められます。
顧客と直接関わらない部門であるバックオフィスでの顧問は、サポートはもちろん、定形業務の効率化だけでなく人材不足の解消も図れる人材として需要が高く、内部統制や、コンプライアンスの研修から適正化、資金調達支援なども含まれることが特徴的です。
まとめ
今まで私たちの間でいう「顧問」は、内部顧問や特別顧問など役員職という認識をもっている方が多かったのではないでしょうか。
だからこそ、顧問というと「私にできるのか」という不安を抱える方も少なくなかったはずです。
近年話題をよんでいる「実務型顧問」という、外部顧問としての働き方は、専門的な知識のみならず、業界での経験、実績をもっていれば誰でも働けるという特徴をもっています。
もし今「専門的な業界知識を持っていて、不定期でも働き報酬を得たい」と思っていたり、「培ってきたキャリアを活かしたい」と考えているなら、実務型顧問という働き方で企業の課題解決に尽力してみませんか？
