「副業」「複業」「パラレルキャリア」が流行っていますよね。最近はサラリーマンを続けながら、別の会社で顧問として働く人が少しずつ増えてきました。
副業で顧問という働き方が、企業にとっても、専門知識をもつ若いサラリーマンにとっても大きなメリットがあることをお話していきたいと思います。
新しいタイプの顧問～若い世代が副業として顧問を選ぶ
大手企業や外資系企業、若い社員が多いIT関連企業などで、続々と複業が解禁されています。企業側から見ると、副業を解禁することで従業員の能力開発や自律性が育まれたり、待遇面の改善につながったりするというメリットがあります。
本業に加えて収入が増えるというのはもちろん魅力的ですが、他にも「本業のスキルを生かして、他業種で力を試したい」「副業を通して人脈を拡げたい」などいろんな理由で副業を始めています。副業は結果として企業と個人と双方にとって多くのメリットがあるのです。
そんな副業におすすめしたいのが「顧問」です。一昔前は顧問業というと、社長や会長を退任した後のポストとして設けられていて、「たまにきてお茶を飲んで、何をしてるのかわからない…」というイメージもありました。
そんな従来型の顧問ではなく、ある分野で専門的な知識やスキル、実績のある人が、企業のもつ課題解決のためにともにアドバイスするだけでなく、現場で担当者や担当チームと取り組む、新しいタイプの顧問が着実に増えてきています。“実務型顧問”と呼ばれたりもしています。「いろんなビジネスに携わりたい」「1つの雇用形態や企業にこだわらず働きたい」という意識をもった、30代40代のハイキャリア層が、顧問として新しい働き方を選択しています。
顧問の採用ニーズ、企業はどう考えてる？
人材の採用、活用に関する課題を解決するひとつの手段としても「顧問」の可能性が注目されています。具体的に企業側のどういった事情があるのでしょうか。
正社員だとコストが見合わない
専門性の高い人材を採用したいけど、転職市場だとなかなか採用が難しい。もしくは業務ボリュームが正社員を採用するほどのものではないと正社員ではコストが見合わないこともあります。
事業の拡大に合わせて、必要な人材を必要なタイミングで投入する必要があり、従来は中途採用で行っていました。それが、せっかく入社したのにミスマッチが起こるなど、重要なポストほど採用に関するコストとリスクの問題が大きくなっています。
専門性を持った人材が必要
中小企業やベンチャー企業は、新規事業を立ち上げようにも、業績を上げるために販路を拡大しようにも、大企業と比べて組織が弱いのでそのための人材が不足していることがよくあります。
また事務や管理業務などの仕事も人材不足で仕組みが整っていないこともしばしばです。社員を採用したり、営業代行会社やコンサルタントに依頼したりするよりも、実務能力が高く経験豊富な人を顧問として迎えた方が、早期かつ効率的に課題解決につながります。
どんな人材が顧問として求められる？
顧問として求められている人材は、ある分野について専門的な知識と実績、スキルがある人です。その分野は幅広くニッチな案件も増えてきているので、派遣会社としても多種多様な業界・ジャンルのプロフェッショナルを求めています。
また重要なのが、取り組む姿勢です。自分の強みをわかっていて、しっかりと伝えられる、責任をもってクライアント企業の課題に向き合える人が求められています。
またプロフェッショナル意識をもちながら、担当する企業の組織風土や方法に上手に適合していける柔軟なマインドも欠かせません。
企業における顧問についてもっと詳しく知りたい方はこちらもぜひ
「企業における顧問ってどんな人？」
顧問求人の探し方
顧問としての顧問が魅力的だとわかったけど、どうやってなる？どうやって探す？という方に、顧問求人の探し方を紹介します。
顧問専門の派遣会社に登録する
顧問として仕事を始める際に一番ポピュラーな方法です。派遣会社への登録は１社にしなければならない、というルールはありません。いくつかの顧問登録派遣会社に登録してみて、自分に合うものに絞っていくといいでしょう。
おすすめの顧問派遣会社について詳しく知りたい方はこちらもぜひ
「顧問登録ってどうやるの？会社員時代のスキルを活かして働く」
知人経由で顧問求人を探す
最初は派遣会社からの紹介で顧問としてスタートし、顧問として実績を出していくと声がかかるようになってきます。将来的に自分で案件を開拓できることはとても重要です。
また最初は業務委託でも、企業側・顧問側双方が相手を気に入り、正式な雇用関係に発展するケースもあります。
まとめ
業界での経験、専門的なスキルや人脈は、それがない企業にとっては大きな支援になります。30代40代のサラリーマンでも十分な経験を積んでいれば、副業として顧問をしている人も着実に増えてきています。
組織と人の関わりは以前よりもずっと自由になってきています。顧問という副業スタイル、ぜひ検討してみてください。
