顧問として派遣サイトに登録したものの、報酬相場など顧問報酬について調べないまま顧問登録をしてしまったという方もいるのではないでしょうか。
せっかく顧問として活動をスタートするのであれば、自身の業績や知見に基づいた顧問報酬をしっかりもらいたいものです。
そこで今回は、実務型顧問として10社を支援している筆者が、顧問報酬の現実や理想の報酬とはどのくらいなのかについてお話ししていきます。
顧問報酬ってどれくらい？
顧問として派遣サイトなど仕事紹介サービスに登録したら、実際に顧問報酬がどのくらい発生するのか気になるものです。
僕の経験上、顧問派遣会社ではある程度のマージンが差し引かれること、契約更新のタイミングで工数や料金の調整が入ることがあるケースが多くあります。
顧問派遣会社のマージンが差し引かれる
顧問派遣会社を通して顧問登録をすると、どうしても紹介手数料のマージンが差し引かれてしまうことを覚えておかなければなりません。
「マージン0円」を謳う顧問派遣紹介サービスも出てきているものの、実際のところまだ数は少ないと言えます。
ほとんどの顧問派遣紹介サービスが顧問報酬からマージンを差し引いているのが現実です。
中には、顧問報酬から7割のマージンを取る派遣会社もあるほど……！
実は、企業が顧問を依頼するためにいくら払っているかを顧問自身はわかりません。
さらに、課題解決報酬として顧問がいくら報酬をもらっているか、残念ながら企業はわからないという現実があります。
企業は自社が支払った分の支援を顧問に対して期待しますし、顧問は報酬としてもらう分の支援をしますから、知らない間に双方間で温度差が生じてしまうのです。
更新のタイミングで工数と料金の調整が入る
もう一つ知っておきたいのが、顧問契約の更新のタイミングで工数と報酬金額の調整が入るという点です。
契約期間の実績やクライアントのプロジェクト状況を踏まえて、契約更新の際に料金の調整が入ることがよくあります。
契約更新のタイミングで報酬アップを検討しているのであれば、自身の顧問としての支援工数を把握しながらもクライアント企業の現在の状況を踏まえ、調整することが大切です。
どうやったら直接契約に切り替えられるか
顧問の仕事を始めた方にとっては、マージンを多く取る派遣登録サービスを利用するよりも、できるだけ早くクライアント企業との直接契約を結びたいものでしょう。
僕もその気持ち、とてもわかります。
ここで大切なのが、契約更新をしたいというクライアント企業の要望があった場合に「それとなく」直接契約している旨を伝えることです。
どういうことか、詳しくご紹介しますね。
契約を更新したいというクライアントの要望がある
直接契約への道を開拓するためには、課題解決という実績だけでなく、クライアント企業および担当者の方との信頼関係がきちんと結べているかどうかが大切です。
あなたに引き続き顧問として課題解決をお願いし続けたいという企業の意向があることが、直接契約に結びつけるための大前提です。
自身がクライアント企業の課題を解決するという提供そのものに価値を感じてもらう必要があります。
信頼関係を構築し、引き続き契約をお願いされるためにも、派遣登録サイトなどで顧問契約を結んだら自身のスキルを使い全力でクライアント企業と向き合いましょう。
直接の案件を受けていることをそれとなく伝える
派遣登録サイト経由以外にも顧問との直契約という選択肢をほのめかしておくことで、「直契約しているんだ」という発想になりやすくなります。
ポイントは2点です。
- 直接の案件を受けていることを「それとなく伝える」ことで「あ、◯◯さん（顧問）直接契約の顧問案件ももってるんだ」と企業担当者に気づかせる方向にもっていく
- 契約更新とはまったく関係のない話のときに、直接契約を結んでいることを匂わせる
多くの場合、クライアント企業と顧問との直接交渉はNGのようなので、営業的にならずに伝えるのは難しいところですよね。
ですが、契約の切り替えタイミングや雑談の中であえて先方に種を巻いておくことで交渉しやすくなりますし、直接契約を覚えてくれていたクライアント企業側から直々にお願いされることもあるかもしれません！
直接契約への道のり
顧問の仕事をスタートさせる人にとって、クライアント企業との直接契約はマージンも発生することが無いため目指したいフェーズでしょう。
直接契約への道のりを踏破するには時間がかかりますが、以下の3項目を意識することであなたにも顧問業務の直接契約のチャンスがあります。
- クライアント企業との信頼関係の構築
- 実際の報酬と工数とのギャップに対する温度差が解消される
- 顧問派遣登録会社との関係を良好に保つ
クライアントとの信頼関係をいかに築けるか
業務委託契約から直接契約に切り替えるためには、クライアント企業との信頼関係があることが大前提です。
顧問は基本的に、派遣登録サイトを介して仕事を獲得するため、初期段階においては個人事業主（フリーランス）と同じく業務委託契約であることが一般的です。
クライアント企業も、自社の課題解決に貢献してくれるだけでなく、信頼関係を築ける顧問を探しているのが本音だと言えます。
課題解決に対する実行力やコミュニケーションなどクライアント企業との信頼関係を意識しながら築くことで直接契約に持って行きやすくなるでしょう。
報酬に対するモヤモヤがお互いスッキリ！
直接契約にすれば、クライアント企業と顧問との間に生じるモヤモヤがスッキリしますよね！
前項でもお話ししましたが、顧問はクライアント企業が支払う報酬を全額もらえるケースはごくわずか。
さらに、顧問はクライアント企業が実際にいくら支払っているか知りません。
信頼関係によっては顧問派遣会社をはさまず価格交渉できるようになることから、工数だけでなく報酬面においてもお互いウィンウィンになる可能性もあります。
また、クライアント企業も「うちはこんなに支払っているのに工数が見合わない」などと言った不信感も解消されると言えます。
顧問派遣会社との関係も大切に
今後も、良い案件を紹介してもらうためにも、顧問派遣会社とは良好な関係は保つことが大切です。
交渉が成立し、直接雇用になったからといって「派遣会社とはさよなら」ではありません。
顧問契約は複数社と結ぶこともあるでしょうから、直接契約を結んだクライアント企業以外にも活動先を探すこともあるかもしれませんよね。
自身の活躍の場を紹介してくれる顧問派遣登録会社との関係は良好に保っておいて損はありません。
また、直接契約を結んだ件について顧問派遣登録会社には一切口外しない方が無難です。
まとめ
直接契約を結ぶ前に顧問派遣登録会社から紹介される案件のほとんどは、顧問報酬からマージンが引かれて支払われるのが現実です。
逆に、クライアント企業は顧問派遣登録会社から提示された金額があなたに入っていると思ってしまい、お互いのジレンマになりがち。
クライアント企業との信頼関係が築けたら、契約更新のタイミングで自身が直接契約をしている旨をほのめかしてみることがおすすめです。
直契約がひとつでも増えることで、自身も納得のいく仕事ができるだけでなく、顧問としての実績にも繋がるでしょう。
直接契約を結びたいと考えている顧問の方は、クライアント企業だけでなく顧問派遣登録会社との関係を良好に保つことが近道だと僕は考えます。
この記事を参考に、自身の価値を存分に提供し、クライアント企業と直接契約を結べる顧問になってください！
